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Cloudflare、サーバーレスデータベース「Cloudflare D1」を発表

発表日:2022年05月12日

Cloudflare、サーバーレスプラットフォーム「Workers」向けの初となる統合データベース「Cloudflare D1」を発表

Cloudflare Workersであらゆる種類のアプリケーションの構築を可能にするため、グローバルネットワークにインスタントデータベースの導入を計画

セキュリティ、���フォーマンス、信頼性を備えたより高度なインターネットの構築を支援するCloudflare(クラウドフレア)は、本日、シンプルかつインスタントに使用できるサーバーレスデータベース「Cloudflare D1」を発表しました。「Cloudflare D1」を活用することで、開発者はわずか数クリックで、Cloudflare Workersを使用したデータベースを基盤としたアプリケーションの構築を開始できます。また、ユーザーの至近距離にデータを保存することで、従来のデータベースのインストールや管理に伴う煩雑な作業を排除した超高速パフォーマンスを実現します。

スマートフォンのアプリケーションから企業向けのSaaSアプリケーション、さらには、Ruby on Railsのようなフレームワークまで、あらゆるストレージにはデータベースが使用されています。そして、SQLは、大小さまざまなデータベースのクエリや更新に使用される主要な言語です。「Cloudflare D1」によって、世界で最も広く導入されているデータベース技術のひとつであるSQLiteに、Cloudflare Workersから直接アクセスできるようになります。また、Cloudflareのサーバーレス開発プラットフォームとインスタントデータベースを組み合わせることで、開発者はデータベースのデプロイや管理を気にすることなく、データベースを組み込んだリッチなアプリケーションを構築できます。

Cloudflareの共同創設者兼最高経営責任者(CEO)であるマシュー・プリンス(Matthew Prince)は、「サーバーレスにおいて最も難しいとされているのは、実はコードではなく、ストレージです。本日、私たちは当社初となるサーバーレスデータベースを発表します。このデータベースはすぐに世界最大のデータベースのひとつになると期待しています。『Cloudflare D1』は、Cloudflareのグローバルネットワーク上に構築されていることから、市場最大規模かつ最もパフォーマンス��高いサーバーレスデータベースを提供できると考えています。このソリューションがあれば、企業がストレージ管理にかかるコストと複雑さに悩まされることはなくなるでしょう」と述べています。

「Cloudflare D1」は、市場に存在する他のデータベースとは異なり、Cloudflareのグローバルネットワークを利用して、企業のデータベースをできるだけその至近距離に配置します。それによって最適化を実現し、ユーザーに最速のエクスペリエンスを提供します。さらに、ストレージソリューションとCloudflareのサーバーレスコンピューティングプラットフォームを組み合わせることで、フルスタックアプリケーションを構築するための開発者エクスペリエンスを向上します。また、「Cloudflare D1」は、世界で最も広く利用されているAPIのひとつであるSQLite APIと互換性を持っています。「Cloudflare D1」を利用することで、開発者は以下の内容を実現可能です。

● 場所に関係なく、どこにいてもインテリジェントにデータを検索:「Cloudflare D1」を使用する際、データを保存する地域を選択する必要はありません。代わりに、Cloudflareがユーザーの近くに自動的にデータベースを保存し、超高速パフォーマンスを実現します。

● データベースの立ち上げが容易:複雑なデータベースを構築する必要はなく、Cloudflare Workerを使って数クリックでデータベースを立ち上げることができます。

● 他のプロバイダーからCloudflareにデータをインポート:「Cloudflare D1」では、他のデータベースプロバイダーからシームレスにデータを移動できます。

● 使用するアプリケーション内でCloudflare Workersのパワーとスケールを存分に活用:「Cloudflare D1」はCloudflare Workersと完全に統合されているため、フルスタックアプリケーションの構築をきわめて簡単に行えます。

● データ転送料を大幅に削減:Cloudflareの目標は、「Cloudflare D1」をシンプルかつ安全なデータベースの中で最も安価な選択肢にすることです。そのため、データ転送料の課金を行わず、開発者が使用するサービス間で簡単にデータを移動できるようにします。

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/632033/01_202205121044.pdf

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